先週末米国金利におよそ10年ぶりとなる逆イールド現象が起こっています。
今回は逆イールドとは何か？
これが起こると何が問題なのか？
そして底辺セミリタイア実践者として注意することは
についてブログで記事にします。
10年ぶりに起こった米国金利の逆イールド現象
逆イールド現象とは
短期金利が長期金利を上回る現象のこと。
2019年3月22日の米国金利
1ヶ月金利 2.471％
10年金利 2.4737％
このように僅かですが1ヶ月の短期金利が10年国債の金利を上回っています。
短期金利が長期金利を上回ると何が問題なのか？
通常のマーケットでは短期金利が長期金利を上回ることはありません。
なぜならお金を短期で貸すより長期で貸す方がリスクがあり、その分金利を上げないと（リスクプレミアム）誰も貸そうとは思わない（投資をしようとは思わない）
1ヶ月後に100万円が返ってくるリスクより10年後に返ってくるリスクの方が高い。
つまり短期金利>長期金利は正常な経済状態ではないというサイン
このような現象が起きると銀行などは長期で貸し付けることが困難になり資金の貸し渋りが起こります。
銀行は通常短期で借りて長期で貸し付けてその利ザヤを稼ぐため。
つまり逆イールド現象は不景気へのサインとなります。
1980年以降、過去4回起こった逆イールド後は全て景気後退へ
1980年以降で逆イールドが起こった後、およそ1年〜2年後に不景気に全て入っています。
逆イールドは不景気へのサイン？
他国の金利は？
米国以外の主要国で逆イールドが起こっている市場をちょっと調べてみました。
米国のお隣カナダの金利も逆イールドとなっています。
香港の逆イールドの差は米国より多くなっています。市場の歪みが大きいので香港は予想より景気後退or不景気が強いのかもしれません。
日本・ドイツは10年国債までマイナス金利
反対に日本・ドイツは10年国債までマイナス金利になっています。
日本はデフレ後退が一時言われていましたが、もしかしたら世界的景気後退でデフレに投入するサインをマーケットが読んでいるのかもしれません。ヨーロッパ経済の牽引役だったドイツも景気後退・デフレの突入？
世界経済後退のサイン？
底辺セミリタイア実践者が注意すること
実際経済が悪くなるか予想は難しいですが、逆イールド現象は景気後退サインの一つです。また10年以上の株高・景気拡大が続く中そろそろ景気後退が起こってもおかしくない頃です。
そんな中、底辺セミリタイア実践者として注意することは
フリーで生きる人間が最初に切られる存在であることをしっかり自覚して行動すること
会社に依存しないフルーランスや自営業者、セミリタイア実践者などは不景気になれば一番最初に切られる存在です。
過去フリーターブーム、派遣ブームが起こりましたが、不景気でそのブームが終わりました。
今回も不景気になればフリーランスブーム、ブロガーブームも終わることでしょう。
自分だけは大丈夫という過信が木っ端微塵にされる
人は調子が良い時は自分の能力を過信する傾向があります。自分は能力があるから仕事を受けられなくなることなどないだろう。ブログの収入など減ることなどないだろうと思っていても、不景気になるとただ景気が良いから便利なコマとして利用されていただけということはよくあります。
市場暴落と景気後退のダブルパンチに備える
逆イールド後に株式市場の暴落が起こり、その後不景気がやってくることが多いです。
私のような人間にとってはダブルパンチです。
今は日雇いなどの仕事は沢山あり、景気が良いのでアドセンなどの広告費が潤沢にありますが、不景気になればこれらは一番最初に切られる存在です。
株式市場暴落で資産減少、不景気で日雇い仕事がなくなる、企業の広告費カットでブログ収入減少。
厳しいですねぇ〜
早めの対策を
それではどうしたら良いのか？
これは早めの対策をするしかありません。
投資はリスクを取りすぎていないか？
また日米の金利差拡大でスワップポイントが増えているが買いポジションが増えるこの時期はスワップの誘惑に負けないようにする。過去はその後円高で相殺されています。
収入が増えて支出の管理が甘くなっていないか？
景気が良いと収入が急激に増えるのが自由業の良いところですが不景気になれば激減するのはまた自由業です。
自分の能力を過信しない。盆人以下なんだから勘違いしないこと。
そして月5万円生活が重要になってきます。
不景気に強いのが低コストライフです。
物価が高い国だから低コスト生活ができないと言っている連中は、日本は物価が高いから節約できないと言っている甘ちゃん主婦の言い訳と同じです。
時代がまた低コストライフ時代に突入するでしょう。
そして不景気を乗り越えて長期に渡る海外底辺セミリタイア を楽しみましょう！
逆イールド現象から不景気突入リスクに備えての底辺セミリタイア 実践者として注意することでした。
